Home > 医薬・医療情報 > トシリズマブ使用ガイドライン(2010年改訂版)
トシリズマブは、IL-6のシグナル伝達を阻害することによって抗リウマチ効果を示す薬剤である。2008年4月に本邦でRAの適応が承認された。欧州においては2009年1月に、米国においても2010年1月に承認された。現在トシリズマブの製造販売後全例調査が実施されている。今回、その中間解析結果がまとまったため、ガイドラインの一部改訂を行った。今後も、製造販売後全例調査等の結果に基づいて漸次改訂をする予定である。
トシリズマブは、関節リウマチ患者の臨床症状の改善・関節破壊進行の抑制・身体機能の改善に有効であることが本邦での臨床試験により証明された薬剤であるが、投与中に重篤な有害事象を合併する可能性がある。本ガイドラインは、国内で実施された治験の結果を基に、トシリズマブ投与中の有害事象の予防・早期発見・治療のための対策を提示し、各主治医が適正に薬剤を使用することを目的とする。
1. 既存の抗リウマチ薬(DMARD)註1)通常量を3ヶ月以上継続して使用してもコントロール不良の関節リウマチ患者。コントロール不良の目安として以下の3項目を満たす者。
これらの基準を満たさない患者においても、
のいずれかを認める場合も使用を考慮する。
2. さらに、日和見感染に対する安全性を配慮して以下の3項目も満たすことが望ましい。
註1)既存の抗リウマチ薬とは、本邦での推奨度Aの抗リウマチ薬であるメトトレキサート、サラゾスルファピリジン、ブシラミン、レフルノミド、タクロリムス、生物学的製剤のインフリキシマブ、エタネルセプト、アダリムマブのいずれかを指す。
1. 重篤な感染症を合併している。
2. 本剤は、トシリズマブに過敏症を示した患者には投与すべきではない。
1. 本邦での本剤の臨床試験、製造販売後全例調査中間解析結果において、感染症が最多の重篤有害事象である2)。今回の中間解析の結果から重篤感染症の危険因子として以下が認められた。
なお、呼吸器感染はその頻度と生命予後への影響から重要であり、副作用対策の観点から以下の項目に注意をして投与を行う必要がある。また、トシリズマブ投与中に発熱、咳、呼吸困難などの症状が出現した場合は、細菌性肺炎・結核・ニューモシスチス肺炎・薬剤性肺障害・原疾患に伴う肺病変などを想定した対処を行う(フローチャート参照)。
1) 肺炎などの感染症
2) 結核・非結核性抗酸菌症
3) ニューモシスチス肺炎
4) ウイルス性肝炎
2. 製造販売後全例調査中間解析結果において心機能障害の危険因子として、心機能障害の既往・合併が挙げられるとの予備的成績が得られた。このため、心機能障害の合併・既往のある患者では、必要に応じて心筋梗塞二次予防に関するガイドライン(2006年改訂版)などを参考にして慎重に投与する。なお、本剤投与により、コレステロール、中性脂肪等の脂質系の検査項目の上昇がしばしば認められる4)ため、必要に応じて、高脂血症治療ガイドラインにのっとり高脂血症治療薬の投与を行うことが推奨される。
3. 製造販売後全例調査中間解析結果において肝機能障害の危険因子として、肝機能障害の合併、MTX併用が認められたため、これらの患者では定期的に肝機能検査を実施することが望ましい。
4. 製造販売後全例調査中間解析結果において間質性肺炎の危険因子として、間質性肺炎の既往・合併、65歳以上の高齢、感染症の合併が認められた。これらの患者の投与に際しては発熱、咳、呼吸困難等の呼吸器症状に十分注意し、異常が認められた場合には、速やかに胸部X線検査、CT検査等を実施する。
5. 本剤投与中に消化管穿孔を起こした症例の報告がある。憩室炎の既往・合併例には慎重な投与が必要である。なお、消化管穿孔が疑われる症状が認められた場合には、腹部X線検査、CT検査等を実施する。
6. 副腎皮質ステロイドは、感染症発症の重要な危険因子であることが示されており、トシリズマブが有効な場合には減量を進め、可能であれば中止することが望ましい。
7. 本剤投与により、アナフィラキシーショックを含む重篤なinfusion reactionが起こる可能性があることを考慮し、点滴施行中のベッドサイドで気道確保、酸素、エピネフリン、副腎皮質ステロイドの投与など、緊急処置が直ちにできる環境が必要である。
8. 手術後の創傷治癒に関しては例数が少なく確定はしていないが、創傷治癒が遅延する可能性がある。本剤の血中濃度が残っている間に手術が施行されると、感染があってもCRPが上昇しない可能性がある。従って、本剤投与中に手術を施行する場合にはCRPに依存せず、白血球などの推移に注意して感染症をチェックする。
9. ヒトIgGは胎盤、乳汁へ移行することが知られており、本剤も同様である。従って、胎児あるいは乳児に対する安全性は確立されていないため、投与中は妊娠、授乳は回避することが望ましい。ただし、現時点では、動物実験およびヒトへの使用経験において胎児への毒性および催奇形性についての報告は存在しないため、 意図せず胎児への暴露が確認された場合は、ただちに母体への投与を中止して慎重な経過観察のみ行うことを推奨する。
10. 本剤の投与により悪性腫瘍の発生頻度が上昇するというデータは現時点で示されていない5)。今後,製造販売後の調査にて長期的な検討が待たれるところであるが、現時点では、悪性腫瘍の既往歴・治療歴を有する患者、前癌病変(食道、子宮頚部、大腸など)を有する患者への投与は避けるのが望ましい。
参考文献
1) Ann Rheum Dis 2006: 65: 1667
2) Ann Rheum Dis 2008: 67(Suppl): 478
3) Modern Rheum 2008: 18(Suppl): 86
4) Arthritis Rheum 2004: 50 : 1761
5) Ann Rheum Dis 2007: 66(Suppl): 122
一般社団法人 日本リウマチ学会
JCR 調査研究委員会
生物学的製剤使用ガイドライン策定小委員会
委員長 竹内 勤
(2010.7.16)