本邦では現時点(2008年1月)ではインフリキシマブ、エタネルセプトの2種が使用可能である。この2剤は、日本における市販後全例調査によって有効性及び安全性のプロフィルが明らかとなったため、そのエビデンスに基づき、以下のように改訂する。
TNF阻害薬は、関節リウマチ患者の臨床症状改善・関節破壊進行抑制・身体機能の改善が最も期待できる薬剤であるが、投与中に重篤な有害事象を合併する可能性がある。本ガイドラインは、国内外の市販前後調査結果や使用成績報告をもとに、TNF阻害薬投与中の有害事象の予防・早期発見・治療のための対策を提示し、各主治医が適正に薬剤を使用することを目的に作成した。
1. 既存の抗リウマチ薬(DMARD)註1)通常量を3ヶ月以上継続して使用してもコントロール不良のRA患者。コントロール不良の目安として以下の3項目を満たす者。
これらの基準を満足しない患者においても、
のいずれかを認める場合も使用を考慮する。
2. さらに日和見感染症の危険性が低い患者として以下の3項目も満たすことが望ましい。
註1)インフリキシマブの場合には、既存の治療とはメトトレキサート(MTX) 6~8mg/週を指す。エタネルセプトの場合には、既存の治療とは本邦での推奨度Aの抗リウマチ薬である、 MTX、サラゾスルファピリジン、ブシラミン、レフルノミドと、2005年以降承認されたタクロリムスを指す。
1.インフリキシマブ
2.エタネルセプト
註2)インフリキシマブはMTXと併用する。エタネルセプトは単独使用が可能であるが、MTXとの併用で有効性の向上と同等の安全性が確認されている。
1. 活動性結核を含む感染症を有している。
2. 胸部X線写真で陳旧性肺結核に合致する陰影(胸膜肥厚、索状影、5mm以上の石灰化影)を有する。ただし、本剤による利益が危険性を上回ると判断された場合には必要性およびリスクを十分に評価し、慎重な検討を行った上で本剤の開始を考慮する。
3.結核の既感染者。ただし、本剤による利益が危険性を上回ると判断された場合には、必要性およびリスクを十分に評価し、慎重な検討を行った上で本剤の開始を考慮する。
4. NYHA分類III度以上のうっ血性心不全を有する。II度以下は慎重な経過観察を行う。
※NYHA(New York Heart Association)心機能分類(1964年)
5.悪性腫瘍、脱髄疾患を有する。
1)本邦および海外のTNF阻害薬の市販後調査において、重篤な有害事象は感染症が最多である。特に結核・日和見感染症のスクリーニング・副作用対策の観点から、以下の項目が重要である。
| 肺炎のリスク因子 | 重篤な感染症のリスク因子 | |
| インフリキシマブ | 男性・高齢・stage III以上・既存肺疾患 | 高齢・既存肺疾患・ステロイド薬併用 |
| エタネルセプト | 高齢・既存肺疾患・ステロイド薬併用 | 高齢・既存肺疾患・非重篤感染症合併・class III以上・ステロイド薬併用 |
2)インフリキシマブ投与においてInfusion reaction(投与時反応)の中でも重篤なもの(アナフィラキシーショックを含む)が起きる可能性があることを十分に考慮し、その準備が必要である。
3)手術後の創傷治癒、感染防御に影響がある可能性があり、外科手術はTNF阻害薬の最終投与より2~4週間(インフリキシマブでは半減期が長いため4週間)の間隔の後に行なうことが望ましい。手術後は創がほぼ完全に治癒し、感染の合併がないことを確認できれば再投与が可能である。
4)TNF阻害薬の胎盤、乳汁への移行が確認されており、胎児あるいは乳児に対する安全性は確立されていないため、投与中は妊娠、授乳は回避することが望ましい。ただし現時点では動物実験およびヒトへの使用経験において、児への毒性および催奇形性の報告は存在しないため、意図せず胎児への曝露が確認された場合は、ただちに母体への投与を中止して慎重な経過観察のみ行なうことを推奨する。
5)TNF阻害薬はその作用機序より悪性腫瘍発生の頻度を上昇させる可能性が懸念され、全世界でモニタリングが継続されているが、現時点では十分なデータは示されていない。今後モニタリングを継続するとともに、悪性腫瘍の既往歴・治療歴を有する患者、前癌病変(食道、子宮頚部、大腸など)を有する患者への投与は慎重に検討すべきである。
参考文献
1) Ann Rheum Dis 2006; 65: 983
2) Ann Rheum Dis 2008; 67: 189
3) Arthritis Rheum 2007; 56: S182
4) N Engl J Med 2007; 357: 1874
5) Arthritis Rheum 2006; 54: 628
有限責任中間法人 日本リウマチ学会
リウマチ性疾患治療薬検討委員会
委員長 宮坂信之
(2008.2.1)